ジャイアンツの久保博球団社長による東京ドームで「ＴＯＫＹＯ」ユニ着用構想から思うこと

前エントリージャイアンツの久保博球団社長、二軍改革に取り組む。 で触れた昨年の大晦日のスポーツ報知に掲載されたジャイアンツの久保博球団社長のインタビューに、来季、同社長の肝いりで復活させた、胸に「ＴＯＫＹＯ」の文字が入ったビジターユニフォームを一試合、来季の東京ドームでのホームゲームで着用したいと検討しているという記載があった。本エントリーでは敗戦処理。のユニフォーム感に触れてみる。


 （写真：かつての、胸に「ＴＯＫＹＯ」という表記があったジャイアンツのビジター用のユンにフォーム。　2012年５月、野球殿堂博物館にて撮影）

「世界都市である『ＴＯＫＹＯ』を胸にして、『世界の巨人軍』を発信していくのが狙い。来年、ヤクルトとはまさに東京ダービーになる。今検討している段階だが、来年の東京ドームの試合で1試合だけ、そのビジター用ユニホームを着て試合をするプランを考えている」(2014年12月31日付スポーツ報知「久保球団社長インタビュー」)


『世界の巨人軍』のくだりを読む当たり、拙blog昨年12月23日付エントリー

ジャイアンツのビジターユニフォームに13年ぶりに「ＴＯＫＹＯ」が復活！ で懸念した通り、東京のチームとして、東京都民と地域密着をする思考ではないと考えた方が良さそうだ。だが、本エントリーはその不満とは切り離して、ビジター用のユニフォームをホームゲーム出来るという発想から派生して考えたことを書く。


これはジャイアンツに限ったことでなく、敗戦処理。の持論というか私案なのだが、現状のユニフォームの慣例とは逆にホームゲーム用のユニフォームにこそ、地域名を胸に刻むべきなのではないかと思うのである。


誤解の無いように書いておくが、敗戦処理。は玉木正之氏のように球団名から企業名を排除せよとは思わない。大リーグはどうか知らないが、少なくとも日本のプロ野球をここまで発展させてきたのは自治体より企業の寄与の方が大きいのは間違いあるまい。

それは、昭和29年に交付された「国税庁通達」により、球団の親会社は、球団に対して支出した金銭の内、広告宣伝費の性質を有すると認められる部分の金銭は損金に算入出来るということなので、親会社は球団名に企業名を入れている。最近になって地域名を付与する球団が主流になってきたが、それでも“企業名＋地域名”だ。

敗戦処理。が日本のプロ野球に興味を持ち始めた約四十年前から、ユニフォームの胸文字はホームゲーム用がニックネームで、ビジターゲーム用が企業名というのが相場だった。そんななか、“広島東洋カープ”は別にして、唯一ビジターユニフォームに本拠地都市名を入れていたのが冒頭の写真の様に「ＴＯＫＹＯ」と表記していたジャイアンツだった（余談だが、当時の球団の正式名称は“東京読売巨人軍”、現在は“読売巨人軍”。）。そして対照的に、ホームだろうとビジターだろうと企業名を胸に表示していた球団はどこかマイナーな印象があり、実際その後、不人気の代名詞のようになっていった。



その後、大洋ホエールズが本拠地を川崎球場から横浜スタジアムに変更したときに、横浜市に根付くことを目的に横浜大洋ホエールズと改称した。ホエールズはそれを機に、ホーム用ユニフォームの文字を「ＹＯＫＯＨＡＭＡ」とし、ビジター用ユニフォームの文字を「ＴＡＩＹＯ」とした。

これは画期的だった。敗戦処理。はかっこいいと思った。その後、親会社の大洋漁業のＣＩ戦略でマルハに社名変更する際に、横浜マルハベイスターズとなるのではなく、横浜ベイスターズに改称した。当時、セ・リーグの各球団は対ジャイアンツ主催試合のテレビ放映権によって球団単体で黒字経営に持ち込むことが可能で、球団名から企業名を外して「国税庁通達」で認められた特権に頼らなくてもよかったようだ。そしてその後、企業名＋地域名という球団が増加してきたが、残念ながらベイスターズのようにホーム用ユニフォームに地域名を入れる（全面に出す）球団は皆無だ。


あくまで個人的な感覚だが、ホームゲーム用のユニフォームで地域名を謳った方がよりファンに「おらが街のチーム」と親近感を抱いて思えると思う。だが現実はその発想を持つ球団は皆無だし、むしろ逆に、マスメディアが球団名を表記する際に、例えば北海道日本ハムファイターズを“日本ハム”と略記するのが通例で“北海道”と略記することはない。唯一の例外は広島東洋カープが“東洋”ではなく“広島”と略記されるケースだが、それは東洋工業がマツダの旧社名であるということと、カープ球団の親会社がマツダでなく、松田家、松田元氏がオーナーだからということもあろう。


何か明確な規則でホーム用のユニフォームの胸文字はニックネームでなければならないと定められているのならまだしも、そうでなければ変えられるチームは変えて欲しい。そしてもし決まり事であれば、廃止もしくは緩和を期待したい。


ホーム用ユニフォームの胸文字に関しては敗戦処理。の私案とは裏腹に、2004年の球界再編騒動以降に誕生した球団に関してはホーム用ユニフォームの胸にニックネームとともに親会社名が入っている。



2004年の球界再編騒動の際に新規参入を名乗り出たライブドアと楽天の選考のヒアリングの一部がニュース報道されたが、どちらに対しても早々に「億単位の赤字が続いても球団を所有し続ける意欲、財力はあるか」といった質問が為されていた。そもそもが「国税庁通達」による優遇をＮＰＢが前提としていることがうかがえる質問だ。だからかどうかは断定出来ないが、実際に参入が認められた楽天、同じオフにダイエーに代わってホークスの親会社になったソフトバンク、そして2012年からＴＢＳを引き継いだDeNAも、胸にニックネームとともに企業名を入れるようになった。楽天の「ＴＯＨＯＫＵ」という表記のホーム用ユニフォームを企画ものとして着用する試合や、千葉ロッテと埼玉西武による“千葉vs埼玉”を前面に打ち出した対戦企画があるがあくまで一時的なものである。


球団名が企業名＋地域名になっている球団は現在7球団ある。“埼玉西武”以外は全国を商圏にした企業である。それ故に各地を回るビジター用ユニフォームから企業名を外せないのは球団を広告塔と考えている以上やむを得ないかもしれない。でも、それがホーム用ユニフォームに地域名を謳えない理由にはならない。一考に値すると思うがいかがだろうか。


◆巨人を世界発信！…久保球団社長インタビュー

2014年12月31日付けスポーツ報知より